40代〜60代前半のミドル世代は、子どもがまだ独立していなかったり、住宅ローンも残っているケースも多く、将来の自分の介護のことまで頭が回らない…というのは当然かもしれません。しかし介護を含めて自らの老後を考えるのに、待ったなしの世代です。
幸いにして親世代がまだ元気な場合も、親が80代を過ぎると介護リスクが一気に高まります。実際に、家族の介護をしている人を年代別にみた場合、50代・60代の割合は高いのです。

夫と妻のそれぞれの両親に順次介護が必要となったら、この先10年、20年……と介護者として忙殺されることも十分に考えられます。すべての介護を終えた頃には、心身ともに疲れ果て、自らが要介護世代である75歳以上に。その時点で一から老後の設計を始めるのは、容易ではありません。
老後の住まいについても、事前に検討しておく必要があります。介護が必要になったら、在宅なのか施設なのか。資産は現在どれくらいあり、今後どのように形成していくのか。まずは、夫婦で話し合ってみましょう。子どもが成人しているのなら、家族全員で方向性を探ってみてはどうでしょうか。

介護が必要かそうではないかに関わらず、シニア世代が考えなくてはならないのが、住まいの問題。リフォームや建て替えが必要になったり、一戸建てやファミリータイプのマンションからコンパクトなマンションに住み替える、持ち家を処分して有料老人ホームに入居するなどのケースが考えられます。
高齢夫婦のみの世帯が増えた現在、安心な老後を送るため、有料老人ホームへの入居を選択する人も多いでしょう。有料老人ホームの入居一時金は、下は0円から上は数億まで、タイプやグレードによってさまざま。別に入居費が毎月15〜40万円かかりますから、自己資金に見合ったところを選ぶことになります。
注意したいのは、有料老人ホームには、健康な高齢者向けと、介護が必要な人向けがあり、健常者向けのホームに入居した場合、介護が必要となったら退所して別のところを探さなくてはならないケースもあり、新たな費用も発生します。
介護が必要になったら、一時金が不要な公的な施設に入所するという選択肢もあります。その場合、施設介護サービス費の1割と居住費・食費・日常生活費の全額が自己負担となり、特別養護老人ホームの場合で月14〜16万円かかります。しかし、絶対数が不足している公的施設は常に入居待ちの状態で、要介護度が高く緊急性に迫られているといった条件がなければ簡単には入所できません。また、夫と妻のいずれかが施設に入所し、いずれかが自宅で暮らし続ければ、生活費は2倍になり、家計を圧迫します。
このように、高齢期の変化する状況に合わせて住まいを選択するには、まとまったお金と月々のランニングコストについて見直す必要があります。介護についても見渡しながら、老後資金を綿密にプランニングすることが必須なのです。

介護すること・介護されることは、家族の負担も金銭的な負担も大きく、マイナスの印象を持ちがちです。しかし、介護は決してマイナスなことでも老後の支障でもなく、介護を含めて豊かな老後を考えることが求められているのです。
たとえば、60代で脳梗塞を患い、まひや言語障害が残っても、適切なリハビリプログラムである程度機能を回復させ、介護サポートを受けることで、趣味に取り組んだり、家族や友人との時間を楽しみながら人生を送ることが可能です。長寿の恩恵を受け、最後まで自分らしく生きるために、介護を含めたシニアライフを考えていくことが、この高齢化社会での知恵です。そのために、欠かせないのが介護費用なのです。
ところで、実際にどれくらいの人がどのように介護費用を準備しているのでしょうか。
生命保険文化センターの調査結果「介護保障に対する私的準備状況・介護保障に対する充足感」によると、「準備している」41.0％、「準備していない」55.3％という結果でした。準備している人の手段では、「預貯金」が30.8％、次いで「生命保険」の21.4％となっています（複数回答）。また、介護保障に対する充実感は「ない」と答えた人が75％を超えています。
この結果から推測できるのは、「貯蓄から介護費用にあてるつもりだけど、老後資金が目減りしないだろうか……」「そもそも介護費用は足りるのだろうか」という不安を持っている人が大多数ということです。
経済的にも安心できる介護のためには、お金や民間の保障制度に詳しいプロのアドバイスを受けながら、ライフプランニング全体をとらえなおし、貯蓄や保険の見直しなど現実的な資産形成が欠かせません。
安心で充実した介護＆シニアライフを送るために、今こそ、老後の資金計画づくりに取り組んでみませんか。